過去の投稿

合成洗剤と医療業界

以前、消費税のお話をした時に、

≪ 世の中は、自分がこうしたいと想いをもった人が作っている ≫

というお話をしました。

今回もそういうお話です。

 

大手合成洗剤メーカーは、今では、食品業界や医薬品業界においても大きなシェアを占めている。

大学病院で使われる栄養剤系の点滴の多くは、合成洗剤メーカーが作ったもの。

化学調味料（遺伝子組換調味料）大手メーカーとトップ争いをしているほどだ。

こうしたメーカーは、大学の研究機関に多額の研究費を提供している。

理由は2点。

①　企業にとって都合の悪い研究結果を公表させないようにすること。

②　自社の商品を、大学病院や出身医師たちに使ってもらうため。

 

大学病院側は、「利益率の高い商品（栄養剤点滴など）」と「協力費という名のバックマージン的賄賂」と「公の研究費」を手に入れることができる。

 

では、どうして合成洗剤メーカーや化学調味料メーカーが、医薬品分野に手を出し始めたのか。

理由は2点。

①　主原料の共通性。

②　合成洗剤や柔軟剤、化学調味料によって体調を崩す人たちから更なる利益を得るため。

 

こうしたものを使っている人たちは、社会の流れや「イメージ」で行動する人が多い。

「体調が悪かったら病院に行くのは常識」なのです。

 

合成洗剤や柔軟剤での大きな副作用は「発達障害」「不妊」「皮膚障害」「腎臓・肝臓障害」などです。

化学調調味料の最大の副作用は「情緒不安定」です。

 

こうした症状が出て、町医者に行くと、原因がはっきりせず大学病院を勧められる。

こうした町医者や大学病院に、栄養剤や症状を抑える薬を使ってもらう。

純真・善良な市民は、まじめに病院に通い、いつも薬を出してくれる病院に感謝する。　子どもの医療費無料化やその年齢引き上げにさらに感謝し、病院通いの頻度を上げる。

 

企業利益を優先する日本全国すべての行政機関は、少しでも体調不良を訴える住民に、とにかくすぐに病院に行くことを勧める。

体調不良のない人でさえ、無理矢理、健康診断を受けさせ、病気でもないものを病気にするための線引きに従って、強引に病院に行かせようとする。

 

町医者も大学病院も合成洗剤メーカーも化学調味料メーカーも・・・　みんなみんな万々歳。

 

これは、物語ではありません。

「大企業」と「関連団体」と「その支援を受ける政治団体」と「それらを利用して特権階級をつくり出している官僚たち」が、何十年もの間、本気で考え、本気で行動・実行してきた結果なのです。

あなたはは、その流れに乗りますか？

2018.02.13