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日焼け止めクリーム
日焼け止めクリームについて、こんなネット記事を見つけました。
陰で業界の大きな力が働いていることは間違いないだろう。
まずは、以下のネット記事をお読みください。
<千葉市教委>「日焼け止め使用許可を」全中学に通知へ
4/26(木) 9:31配信 (毎日新聞)
千葉市教委は市立中に通う中学生が日焼け止めクリームを持参して校内でも使えるようにするため、今月中にも市内全55校に通知を出すことを決めた。
日焼け止めクリームの使用を巡っては、校内での使用禁止を指して「ブラック校則」とも指摘されており、市教委は通知に「日焼け止めクリームなどで紫外線の防御に確実に対応してほしい」と盛り込む予定だ。【信田真由美】
市教委が3月に全55校を対象に調査したところ、2校が原則禁止していたことが判明した。他の学校では職員会議で協議し、校長が承認しているケースが多かった。
市議会3月定例会で、自民党の岩井雅夫議員が日焼け止めクリームの学校への持参などについて質問。市教委は2校が原則禁止していることを明らかにしたうえで、「生徒の健康を第一に考え、日焼け止めクリームの持参、使用について柔軟に対応することが必要」との見解を示していた。
原則禁止としている中学校の教頭は3月、取材に「皮膚が弱いといった理由で事前に教職員に相談すれば持ち込みを許している」としつつ、「勝手な行動を許すと規律が乱れる」と禁止の理由を話した。
子供の学習支援に取り組むNPO「キッズドア」(東京)が今年2月、全国の10~50代の男女2000人にアンケート調査したところ、中学時代に日焼け止めを禁止する校則があったと答えた割合は、40代は5・2%だったものの30代以下では、30代3・32%▽20代5・36%▽10代8・23%と若い世代ほど増加。同NPOは「日焼け止めクリームを『おしゃれ』と認識している学校が多い」とみている。渡辺由美子理事長は「どうすることが子供にとっていいのか、学校だけに任せず、社会全体が関心を持つべきだ」と話している。
西井皮膚科クリニック(大阪府豊中市)の西井貴美子院長は、「紫外線は将来的な皮膚の老化や皮膚がん、免疫力の低下につながり、紫外線対策に日焼け止めクリームが有効ということは学術的に示されている。禁止することはナンセンス極まりない」と指摘。「日本では化粧品とみなされているが、米国やカナダでは医薬品として扱われる」とし、「学校側が正しい知識を身につけ、禁止にするのではなく、日焼け止めの正しい付け方を指導するべきだ」と話した。
◇「学校生活における紫外線対策に関する日本臨床皮膚科医会・日本小児皮膚科学会の統一見解」(2015年9月)
・子供の時から適切な紫外線対策を行うことは生涯にわたり健やかな肌を保つために大切な生活習慣
・むやみに強いSPF(※)の日焼け止めを使わなくてもSPF15以上であれば学校生活における紫外線対策として十分
・たっぷりと均一に塗らないと効果が得られない。顔ではクリームならパール大、液なら1円玉大を2回塗りする
・効力が弱くなったり、汗で流れたりするため、2~3時間おきに重ね塗りをすると効果的
・プールの水質汚濁が懸念されるが、汚濁されないことは複数の実験で明らかになっている
・子供が使うのに適した日焼け止めクリーム
▽SPF15以上、PA++~+++が目安
▽「無香料」「無着色」の表示があるもの
▽プールでは「耐水性」「ウオータープルーフ」の表示があるもの
(ネット記事、ここまで)
日焼け止めクリームの成分をひとつひとつ検証したことがあるだろうか?
製薬業界と医療業界と化学薬品業界とマスコミと、そしてそこに群がる政治家たちが捏造した日焼け止めクリームの効用、それを鵜呑みにすることがどういうことなのか???
ほとんどすべての日焼け止めクリームに「発がん性」や「催奇形性」や「生殖障害」や「水生動物への大きな影響」を示す化学薬品が使われている。
まずは、この事実をしっかりと公表してから、使用・利用の有無を検討すべきなのではないか?
これは、合成界面活性剤や柔軟剤に使われている化学薬品も同様だ。
みなさんに質問します。
みなさんのまわりで、日焼けが原因でガンになった、という人がどれだけいますか?
日焼けが原因で免疫障害になった、という人がどれだけいますか?
ほとんどの人が思い当たらないのでは???
しかし、合成洗剤や日焼け止めクリームに使われる化学薬品は、皮膚だけでなく、皮膚から浸透して、体内のすべての臓器や脳に侵入して、ガンを誘発する可能性が高いことが明らかになっている。
人類が生存し始めてから、太陽は途切れたことがない。
今のように室内だけの仕事で済まされる世の中になってからまだ100年も経っていない。
つまり、人類は、太陽とともに歩んできた。
確かに、オゾン層破壊の心配もあるだろう。
しかし・・・ だから、「発がん物質を顔に塗って紫外線防御をしよう・・・」という理論は成り立たない。
もし、本当にオゾン層破壊が人の健康に大きく影響を与えるのであれば、そのオゾン層破壊の原因をなくしていくことが本筋ではないだろうか?
「経済成長・経済成長」と騒ぎ立て、多くの問題を本気で解決しようともせず、その対策を、さらなる有害物質で上塗りする。そこには、さらなる経済成長・大企業のぼろ儲けという目的しかない。
それが、この日焼け止めクリームの全容だろう。
一度、じっくりと、日焼け止めクリームの全成分ひとつひとつの「安全データシート」を調べてみてください。
各メーカーに公表が義務付けられていますから。多くは、ネット検索で探すことが出来ます。
ただし、表示義務のない製品やキャリーオーバー化学薬品については、公表していないメーカーもあります。
その場合、そのメーカーの製品は、決して購入しないことです。
使う・使わないは規則で決めることではない、ひとりひとりが自身で判断すること、と私は考えていますが、もし、本当に・真剣に学校が正しい知識を身に付けたとしたら、子供たちの身を守るためには、「禁止」以外の選択肢はなくなるだろう。
親や学校が子どもを守らなくて、誰が子どもを守ることが出来るのか?
政治や行政や企業やマスコミに、子どもたちを本気で守る姿は見受けられない。
悲しいかな、それが今の日本の実情だ。
2018.04.26