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健康診断
【健康診断】
健康診断は受けたくないけれど・・・ でも・・・ 職場で・・・ 役所からの案内で・・・
やっぱり受けてしまう。
そんな人も多いのでは???
まずは、このことを知っておいてください。
≪住民に、従業員に、健康診断を受ける義務はない!!!≫
受けても受けなくてもどちらでもいいのです。
自分で決める権利は認められています。
これとは裏腹に、
≪従業員20人以上の会社・事業所は、従業員が健康診断を受けられる環境を整える義務がある。≫
これは法律で定められていることです。
ここで間違わないでください。
「受けさせなければいけない」という意味ではありません。
受けたい人が受けられないことが問題なのです。
受けたくない人は受けなくてもいいのです。
会社は、受けられる環境を整えておくことが義務付けられているだけです。
まずは、ここまでの内容をしっかりと頭に叩き込んでおいてくださいね。
さて、問題はここからです。
政界、官界、医療業界が結託して、従業員の90%以上が健康診断を受けた場合は、健康診断費用の大半を助成金として会社に支給する制度を作ったのです。
例えば、
従業員100人の会社で90人以上の人が健康診断を受けたら、会社は、ほとんど費用負担をすることなく、従業員に健康診断を受けさせることができる。
健康診断を受けた人が89人だったら、助成金は1円も支給されずに、全額会社負担または従業員負担となる。
さらに問題なのが、もし、ひとりも健康診断を受ける人がいなかったら、労働基準監督署は、「会社が健康診断を受けさせないようにしている」と判断して、行政指導、場合によっては罰則を与えることがあるのです。
あなたが経営者だったら、何が何でも従業員に健康診断を受けさせようと思うのではありませんか?
これは、住民健診も同じです。
割合は90%ではないようですが(市町村ごとに違うようです)、一定割合以上の健康診断受診者がいると国から助成金を受け取れる。一定割合以下だと全額市町村と住民の負担になる。
これが、健康診断が強制される実態です。
本人が「受けたくない」と言えば、受けなくてもいいのに・・・ それが許されないような助成金・補助金の制度・流れを作る。
住民のため、従業員のため、会社のためという大義名分を打ち立てながら、真の目的は、税金を医療業界に還流させること。
この裏の真の目的のために、マスコミ界も邁進する。
(人数・%などの正確な数値や法的根拠などは、皆さん自身で調べてくださいね。中身はコロコロと変わっているようなので! 他にも驚きの事実が見つかると思いますよ!)
日本は諸外国から注目されている。
毎年毎年、膨大な量のレントゲンなどを半ば強制的に多くの国民に浴びせかけ、その結果、日本国民がどうなっていくのかを・・・
レントゲンだけではない、様々な検査薬剤を健康な人たちの身体に注入して・・・
健康診断の弊害の方が大きいと判断している諸外国は、日本が壮大な人体実験をしていると思っている。
早期発見・早期治療で、ガンは減ったか???
脳卒中は? 心筋梗塞は? 糖尿病は? 高血圧は? 痴呆症は? ・・・
減るどころか、諸外国が驚くほどに増え続けている。
早期発見のための検査で病人を作る。
早期治療で重症化を図る。
そう言われても仕方がないほどの結果になっていないだろうか!!!
結果だけを見れば、
【健康診断は受けるな!】【早期治療はするな!】が、正しい方針と言える。
健康診断を受ける前にすることがあるのでは!!!
治療を始める前にすべきことがあるのでは!!!
何をするのか! 何をすべきなのか!
ピンときた人、あとは行動あるのみ! 行動で周りの人に示していってください。
例えば『白血病』
「血液のガン」と言われていますが、【血液にガンはない!】これが世界の医療業界の常識です。
運悪く健康診断を受けさせられ、運悪く「白血病」と言われてしまったら・・・
最初にすることは、実は【何もしないで半年~1年、様子を見る!】これが日本以外の医療業界の常識です。
その間、できるだけ疲労がたまらない生活を心がけ、できるだけ身体の負担になる化学物質を避け(食べ物も日用品も)、適度に身体を動かし、適度に陽に当たり・・・ これだけなのです。
そして半年~1年後、気になるようであれば、受けたい人は再度検査を受ける。
たったこれだけのことで、「白血病」と診断された人が「白血病」ではなくなっていることも多いのです。
治療はそれからでも遅くない!!!
早期治療をすれば、並々ならぬ負担を身体に負わせることになる。そのリスクの方が断然大きいのです。
助かる人を重症化させる典型的な例です。
でもね、誤解しないでくださいね。
どんな選択をしても助かる人もいれば助からない人もいる。
何を選択しても100%はないのです。かつ、ひとりで同時に二つの方法を試すことはできないのです。
何をどう選択しようとも、それはひとりひとりの自由です。
ただ、できることであれば、上記の事実を知った上で、しっかり考えて選択をして欲しい。
私はそう願っている。それだけのことです。
2019.03.14