石けんと合成洗剤

書籍【香害入門】

【合成界面活性剤】のあるところに【化学物質過敏症】あり！

学校に行けない子どもが急増している。
登校拒否ではない。
行きたくても行けない。
無理して行くと体調を崩して寝込む。情緒不安定になる。
子ども本人は、その理由をきちんと説明できない。
自分の身体がどうなっているのか？　子ども自身が知りたいと思っている。

その最大の原因が、【合成界面活性剤】を含有する生活用品であることを、広く世間に知ってもらわないといけない。
苦しんでいる子どもたちを救済するための急務です。
これは、すべての大人の義務だと思っています。

こうなることは40年以上前から分かっていた。
【合成界面活性剤】のあるところに【アトピー性皮膚炎】あり！

私が【脱・合成洗剤】活動を始めたのは今から30年以上前。
多くの人と関わり、多くの人の相談を受け、多くの人のその後の経緯を見て・・・
私の想定は間違っていなかった！　と確信が強くなるばかり。そんな30年間でした。

その間、合成界面活性剤は、ますます、巧妙かつ悪質になってきた。
有害性は、変わらないどころかどんどん猛毒になってきているのに、短期的な生分解性の向上を強調し、いかにも安全になったかのような宣伝が急増し出した。
　猛毒化学物質を巧みに使いこなし、【香害】を蔓延させるだけでなく、水生生物をことごとく抹殺するような製品を次々と投入。

　「魚の実験で、何分以内1匹も死ななかった安全な洗剤」
　「数日で分解する生分解性の高い洗剤」
　「詰替え普及率№1、エコな洗剤」
　「ニオイを消す洗剤」
　「天然アロマでリラックス」

　こんな洗剤が目白押しだ。
　厄介なのは、自然食業界にもこうした洗剤が浸透していることだ。
　【化学物質過敏症】の人のために・・・なんて宣伝文句を掲げて、合成洗剤を販売する。

　「いや、この洗剤は、生分解性が高くて環境に優しいんです」
　「メダカなどの実験で、1匹も死なない洗剤なんです」

　こんな説明で、合成界面活性剤入り商品を売りまくっている自然食品店も多い。
　合成界面活性剤のほんの一部の有害性・デメリットだけしか知らず、合成界面活性剤の本質が何も分かっていない。
　こうしたことも【香害】が急増する大きな要因になっているような気がしてならない。

　以下に紹介する書籍、

【 香害入門 】　深谷桂子　著　　緑風出版　発行
　
これまで多くの香害関連の書籍や資料を見たり読んだりしてきました。
その中で、この本が、最も分かりやすく・読みやすく、中身が凝縮されているように感じました。
大事なこと、知って欲しいこと、多くの人が知らないといけないことばかりの内容です。

　公立・私立問わず、全国すべての図書館・図書室に何冊も常置して欲しい。
　全国のすべての小学生・中学生・高校生・大学生に、ひとり1冊ずつ無償配布して欲しい。
　市町村において、全戸に無償配布して欲しい。

　世の中の99.999*****％の人が、何らかの化学臭のある商品を意図的に購入・使用している。
　アロマも化学臭です。
　無香は、「無香という強烈な化学揮発臭」です。

　柔軟剤は言うに及ばず・・・
　日用品から揮発する化学臭が原因で、日常生活さえままならない人が激増している。
　本人がどれだけ気を付けても、人と会う・外に一歩出ることで、否応なく化学臭に襲われる。

　その化学臭の問題点が次から次へと噴出しているが、政府（厚労省も消費者庁も）も都道府県も市町村も・・・　ほとんどすべてにおいて、本気で対処するつもりは毛頭ないようだ。
　子どもたちのことを最優先に考えているはずの教育機関でも　・・・　この問題について真剣に検証・対応しようとする姿は一向に見えない。

　その間に、柔軟剤などに使用されている猛毒化学薬品が少しずつ解明され始めた。
　花王、ライオン、P＆Gなどが企業秘密として公開しない化学成分を突き止めるのは並大抵のことではない。
　明白になればなるほど、その有害性に脅威を感じる。

　どのような成分がどのように危険なのか・・・
　その結果、どんな健康被害が起こっているのか・・・

　こうしたことが分かりやすく書かれている本です。

　まずは、みなさん、この本を購入してください。
　本屋さんでもネットでも構いません。
　一人でも多くの人がこの本を手に取ること、それがすべてのスタートライン。

　そして、「なるほど！　そういうことか・・・」と納得できる内容でしたら、ひとりでも多くの人にこの本の存在を知らせてください。

　おそらく・・・数十年後・・・イタイイタイ病や水俣病以上の公害問題になるでしょう。
　イタイイタイ病や水俣病以上に立証に時間がかかる。
　日本という国は、加害者が無害を証明するのではなく、被害者が有害性を証明しないと、裁判の舞台にも立たせてもらえない。
　被害者をどん底に突き落とすような制度ばかりなのです。

【香害】の大きな問題点のひとつ、【マイクロカプセル】について、
■「マイクロカプセル香料」とは何？
マイクロカプセルは、その名の通り微細なカプセルで、壁材には、メラミン樹脂やウレタン樹脂などの「プラスチック」が多く使用され、中身には、香料や抗菌・消臭成分などが内包されています。
マイクロカプセルは、多くの柔軟剤や合成洗剤などには「キャップ１杯に１億個」も配合されているといわれており、洗濯で繊維に付着し、摩擦や熱によって壁材が次々と時間差で破壊されることで、洗濯後も芳香や消臭作用が長く続く仕組みになっています。
■「香り長続き」で被害が拡大
柔軟剤や合成洗剤などにマイクロカプセル香料のような「香り長続き」技術が使用されるようになったのは、今から十数年前です。
それ以来、柔軟剤などから長く続く香りによって健康被害を訴える人が増えてきたのです。
ここ数年では、抗菌・消臭成分による被害も増えてきています。
この香害が引き金となり、「化学物質過敏症」を発症してしまうケースが、近年になればなるほど増加の一途をたどっており、「新たな公害」といわれています。
■マイクロカプセルの健康影響
マイクロカプセルの壁材として使われているプラスチック素材がメラミン樹脂の場合は「ホルムアルデヒド」、ウレタン樹脂の場合は「イソシアネート」という有害化学物質が出る可能性があります。
中身の合成香料はほぼ石油由来で、ホルモンに影響を及ぼす添加剤が含まれることもあり、抗菌・消臭成分は、ヒトの細胞にもダメージを与えるような毒性が強い化学物質です。
カプセルのサイズは、花粉やpm2.5前後くらいの目に見えないほど小さいサイズで、4μm以下のサイズは、肺の奥の「肺胞」にまで達してしまい、蓄積したり血流に乗って全身に運ばれてしまうといわれています。
空気中にもこの微細なプラスチックカプセルが漂い、周囲の人も、吸い込んでしまっている状況です。
将来的に肺疾患を引き起こす可能性が危惧されます。
しかし、「どの製品にマイクロカプセルが使用されているか？　どのような素材のカプセルが使用されているか？」などの表示がないまま、様々な洗濯関連製品に使用されて販売されているため、多くの人が香害に脅かされている状況です。
■マイクロカプセルの環境問題
マイクロカプセルの大半が「プラスチック素材」であり、海洋や大気を汚染する「マイクロプラスチック問題」のひとつです。
EUは「意図的に添加されたマイクロプラスチックを制限する措置」2023年9月26日付で採択し、「洗剤や柔軟剤」への使用を禁止しています。
日本にも「改正海岸漂着物処理推進法」があるのですから、法律に則り、今すぐにでもマイクロカプセルを放出する製品をやめるように、政府はメーカーに対して行政指導をするべきです。
既に貝類からは、柔軟剤から検出された成分と近い人工香料やマイクロプラスチックが検出されています。
■マイクロカプセルの移香（いこう）問題
マイクロカプセル香料は、さまざまなものに付着して汚染します。
例えば、衣類に柔軟剤を使った人が、電車のシートに座った後に、別の人が座ると、その人の衣類にも香りが接着剤のように付着してしまい、何度洗っても香りが落とせないことが生じています。
スーパーマーケットの食品類や包装にも香料が付着していたり、図書館の本や、紙類、お札にも香料が付着しているなど、様々な物品が、汚染・汚損している問題が起きています。
生活のあらゆる場面がマイクロカプセル香料で脅かされています。
■子どもに関する問題
香水と違って、柔軟剤、合成洗剤といった「日用品」にマイクロカプセル香料が使われているため、学校や保育園などの教室の中までもが、香料などの化学物質で汚染されています。
持ち回りで洗う、給食着には各家庭が使用した柔軟剤の成分が積み重なっていて、その香りで化学物質過敏症を発症したり、学校に行けない子どもの問題が生じています。

この本の内容ではありませんが、
農薬には、ほぼ例外なく合成界面活性剤が含有されている。

　農薬の本来の成分そのものよりも、合成界面活性剤が含有している製品の方が、比較にならないほど【殺菌性】【殺虫性】【除草】を増幅・増大させることができるからだ。
　つまり、猛毒性が強いということだ。

　化学物質過敏症の人は、農薬に敏感です。
　当たり前のことなんです。

話は逸れますが、
以下の「放射線のホント」と「放射線副読本」

国家予算の許、こんなものが、全国すべての小学生、中学生、高校生に配布されている。
　小手先の誤魔化しばかりの内容で、“原子力安全神話”の再構築を謀っている。
　子ども時代から洗脳！！！
　それが文科省です。

　配付するのであれば、原発啓発冊子ではなく、上記の書籍【香害入門】にして欲しい。
　子どもたちの将来、これからの自然環境にとって、どちらが必要か・・・語る必要もないくらい明確なことだと思うのだが・・・

以下、
「放射線のホント」と「放射線副読本」について、他からの引用で、少しばかり説明を掲載しておきます。

復興庁は、パンフレット「放射線のホント」（A5判・30ページ）を作成し、2018年3月から公表・配布している。
関係省庁、PTA大会（佐賀・新潟）、福島県内外イベント、その他イベントなどで、2万2千部が配布された（2018年11月現在）。
福島原発事故の「復興推進」が目的の“安全キャンペーン”だ。
例えば、「（福島第一原発事故で）健康に影響が出たとは証明されていません」、「放射線による多数の甲状腺がんの発生を福島県では考える必要はない、と評価されています」、「福島県の主要都市の放射線量は低下」し、「ふるさとに帰った人たちにも日常の暮らしが戻りつつあります」と一面的だ。
2018年7月と12月におこなった政府交渉では、特に大きな間違いが3ヵ所指摘された。
1つは、「（放射線の影響は）遺伝しません」という記述だ。
環境省の「放射線による健康影響等に関する統一的な基礎資料（平成29年度版）」では、「国際放射線防護委員会（ICRP）では、1グレイ当たりの遺伝性影響のリスクは0.2％と見積もっています」と書かれている。「遺伝しません」と断定するのは間違いだ。
2つめは、セシウム134・137についての「食品中の放射性物質に関する基準」の表だ。
日本の食品基準値は「平常」時の値だが、EU、アメリカ、コーデックスの基準値は「緊急時」の値となっている。
比較できない違う状況の値を比べて「世界で最も厳しいレベルの基準を設定」と記述している。
実際には、飲料水の平時の基準値はEU8.7ベクレル/kg、アメリカ4.2ベクレル/kg、コーデックスは基準なしとなっている。
これについて厚労省、消費者庁、復興庁は誤りを認めたものの、現在のところ訂正はしていない。

3つめは、「100～200ミリシーベルトの被ばくでの発がんリスクの増加は、野菜不足や塩分の取りすぎと同じくらいです」という記述だ。
野菜不足など生活習慣によるがんのリスクは、元のデータを提供した国立がん研究センター自体が、野菜とがんの関連は見られなかったと2008年に発表している。
にもかかわらず、このような比較を載せていることは、被ばくリスクをことさら小さく見せようとする意図的な不正行為と言わざるを得ない。
誰のためのパンフレットなのか。
復興庁は、福島以外の地域の人に向けて、「いわれのない偏見や差別という誤解を解くための、一般の人向けのパンフレット」と回答した。
復興庁は、「放射線防護の必要性は否定しないが、放射線防護は厚労省の担当で、復興庁はその立場ではない」と極めて無責任な対応だった。
復興庁はこうした間違いが指摘されているにもかかわらず、「安全性は十分担保されている」、「ウソや科学的ではないことを書いているつもりはない」としてパンフレットの撤回を拒否した。
「放射線のホント」は、「人々を苦しめているのは放射線ではなく知識不足からくる思い込みや誤解」、「科学的知識の不足が風評被害の原因」との認識から「風評払拭」を狙っているのだが、間違った「知識」を与えようとしている。
国や東電による原発事故の責任や、被災者が置かれている苦しい生活環境については一切触れられていない点も大きな問題であろう。
「“放射線のウソ”」というべき内容で、ただちに撤回すべきだ。

文科省「放射線副読本」　

文部科学省は、「放射線副読本」（A4版・22ページ）の再改訂版を2018年10月に公表した。
初版は2011年で、文科省研究開発局の予算約2億円で作成され、福島事故後に全国の小中高校や公民館に配布された。
2014年版では、福島原発事故と被害についての項目から始まっていたものが、再改訂版では、初版同様に「放射線は、私たちの身の回りに日常的に存在しており」という記述から始まっている。
第1章の「放射線、放射性物質、放射能とは」の中で、例えば放射線は医療などに役立つ、健康影響は放射線の有無ではなく量が関係していると記述。
そして100ミリシーベルト未満の被ばくでは“相対リスクの検出困難”とする表を掲載している。
低線量の被ばくでは健康影響がないとの誤った解釈に引き込むものになっている。
しかし、放射線被ばくの影響には「しきい値」がないことが広島・長崎の調査でも支持されている。
従って、放射線に対する姿勢は、被ばくには必ず発がんリスクが伴うことを明記するところから出発すべきだ。
第2章「原子力発電所の事故と復興のあゆみ」では、原発事故後7年で福島県内の空間線量が減少したことのみを述べているが、周辺県含めて汚染地域では今も事故前より線量が高いこと、除染されていない山林や、高線量のホットスポットの存在などは無視されている。
帰還して暮らす住民の被ばくが今後長期にわたることなども述べていない。
「地域の復興・再生に向けて」前向きな取組だけが紹介されているが、その反面、避難指示解除後も、子どもや若い人がほとんど帰還しておらず、高齢者の割合が高いなどの現実は無視されている。
福島出身の子が学校でいじめられるのは、「根拠のない思い込みから生じる風評」が原因といいながら安全を強調しても、「風評」は払拭されないだろう。

「風評払拭・リスクコミュニケーション強化戦略」

「放射線のホント」と「放射線副読本」は、復興庁の「風評払拭・リスクコミュニケーション強化戦略（以下、強化戦略）」の一環だ。
「強化戦略」は、オリンピックまでに福島事故が完全に終息したことにしようとする戦略である。
被害がなくなったことを「知ってもらう」、福島県の産品を「食べてもらう」、修学旅行や観光客にも福島に「来てもらう」という情報発信を強化する。
「伝えるべき対象」は、①児童生徒及び教師等教育関係者、②妊産婦並びに乳幼児及び児童生徒の保護者、③広く国民一般、が挙げられている。
「放射線副読本」の改訂版がその具体的な施策の中心に置かれている。
“放射線安全教育”には教職員研修もセットになっている。
被ばくリスクに正面から向き合わないまま、健康影響はないとするリスコミを強化しても、単なるスリコミに終始するだけだろう。
問題の解決にならないばかりか、福島の復興にはつながらないだろう。
両読本の撤回を強く求めるものである。

文科省の放射線副読本を回収　野洲市教委、記述を問題視
北川サイラ2019年4月25日 22時49分

　文部科学省が全国の小中学校と高校に配布した昨年１０月改定の「放射線副読本」を、滋賀県野洲市教育委員会が回収していることが２５日、分かった。
東京電力福島第一原発事故の被災者への配慮がなされておらず、放射線が安全との印象を受ける記述が多いと判断したという。
副読本は小学生、中高生向けの２種類ある。
放射線がＸ線撮影に使われていることや、放射線の性質と人体への影響などを説明。
福島第一原発事故と復興のあゆみを取り上げている。
「（福島第一原発）事故で放出された放射性物質の量はチェルノブイリ原発事故の約７分の１で、福島県が実施した検査結果によれば、全員が健康に影響を及ぼす数値ではなかった」などの記載もある。
　３月の市議会の一般質問で、「人工と自然界の放射性物質を同列のように扱い、（放射性物質が）安全であると印象を操作しようとしている」などと指摘を受け、市教委が副読本の内容を精査。
放射線の安全性を強調するような印象を受ける記述が多い
▽ 被災者の生の声が少ない
▽ 小中学生にとって内容が高度――と判断し、回収を決めた。

2024.03.26